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EC主催者必読!

不都合な真実

機能・性能・価格はどこも似たり寄ったりの中で、、、
ECシステムに超高速安定性が求められる理由

日経クロストレンド(2022年11月)の未来展望を眺めると、将来性と経済インパクトで合計6項目があり、それぞれの1位〜3位が示されています。この合計18項目のうち、なんと12項目が通信渋滞、通信爆発を彷彿するものです。同誌で予測しているそれぞれベストテン180項目における、トップ18の殆どが、通信増大を引き起こす項目という事です。あわせるとそれは「過激」と言える事でしょう。

これにはデバイス自体の性能向上は含まれていませんので、これを加味すると通信は渋滞ではなく爆発と言っても過言ではないかと思います。これがECシステムに限りませんが「超高速」と「超安定」が求められる理由です。マーケティング的には現在でも遅い重たいシステムは「表示が固まる」ことによって、離脱を誘発したり、カゴ落ちが起きるので良くないと宣伝されていますが、これを凌駕するほどの事がこれからすごいスピードで進みますので、超高速安定性が何よりも重要と考えます。

ちなみに12/18の項目は、EC、ネット通販、D2C、CRM、クラウド、5G、キャッシュレス決済、DX、スマホ、クラウドです。残る6/18の項目は、SDGs、AI、遠隔医療、自動運転、サスティナブル、MaaS、共働き、コト(体験)消費です。これら残る方の項目ですら、通信に絡むものが含まれています。

弊社調べの客観的事実データの話をします。弊社もコンペティタが多い今時ですが、果たして競合他社との価格差がどうなっているかの調査です。クライアントの商いのレンジを、月商ごとに300万円〜30億円まで、3倍づつ6レイヤーに区切っての調査です。結論は「やはり大差なし」でした。具体的には100万円以下だとそれなりの差が認められたものの、月商300万円以上のレンジでは、ほぼ全てで10%にも満たない差でした(ご要望がありましたらこの比較表を差し上げます)。必要要件を揃えていずれもほぼフルスペックにした状態での比較です。これが私たちが「高速安定」が大きな差別化と判断したポイントです。それは上述のとおりサーバーの遅さ重さや停止で発生する機会損失の額が、そのままクライアントには損失になるからです。差がない以上は、実質の価格メリットの享受は「高速安定」に尽きるからです。過去に実際に起きた有名な事件があるのですが、それは価格メリット享受よりも重要な「カスタマーからの信頼」です。近日再上陸した有名な海外アパレルですが、前回国内撤退した理由はサーバーの重さと在庫不足が原因でした。どちらも「買いたくても買えない」という烙印は、SNSの時代瞬く間に広がっての事でした。当時ものすごい勢いで広告宣伝をやっていましたのでそのコストも吹っ飛んでの撤退なのでしょうか。すでに本番環境で一部稼働していますが(2023年2月リリースの弊社新システム)、2022年12月という全顧客爆繁忙期に、1日7億円という売上を出したクライアントに受注損が出なかった事はちょっと自慢です。

広告宣伝が効かない!そう感じている輩が多い中で、、、
D2CビジネスにCRMが有効である理由

博報堂DYホールディングス(2023年1月)発表の、メディア視聴時間調査2022を眺めると、ふたつの大きな特徴が認められます。ひとつは2021年に全体でテレビがネットに抜かれたという衝撃ですが、それがさらに加速している点です。ちなみにスマホは未だに大幅に伸びています。もうひとつが、かなり重要といえますが、それは人間の生活時間24時間のうち、メディア接触可能な時間がほぼ限界に近づき、残りわずか(2時間を切っている)という事です。

他方、上述のアジェンダのとおり社会全体でDX化が進むので、メディア争奪戦は避けられず、集客にかかわる広告宣伝費が高騰している(と誰もが口を揃える実感)のが理解できます。また広告効果が希薄化しているというのも人間の消化時間の限界間近ということから安易に理解できます。言われて久しいD2Cが理に適っているのは、宣して伝える宣伝ではなく、ワントゥーワンでそもそも接点がある顧客(つまりカスタマーには興味やニーズがある)に直接働きかける事が出来るからです。一昨年頃から囁かれているDAOと呼ばれるプラットフォーム離れも同様理由と考えられ、まさしく「顧客を沢山獲得」ではなく「顧客に対して深く」という時代にはいっているのが妥当と考えられ、それを実現するのがCRMです。

ちなみに成長中のメディア接触時間、直近では1日445分。191分がTV、ラジオ、新聞、雑誌で、ネットが255分で、その内訳はスマホが147分、パソコンが71分、タブレットが36分。前年比で成長しているトップがスマホで、減転しているワースト1位がテレビです。

人が足りない、人手不足!と嘆く経営者ばかりの中で、、、
GCのために専門家不要やそもそも少人数運営が必要である理由

出所はきりがありませんが、極めてシンプルに国内は世界最速で人口減少が進んでいる事は語るに及びません。考えてみればこれは経営にとっては二重苦三重苦であり、事業の根幹を司っているのは当然です。まずは採用困難であり、インフレあとおしもあって給与が高騰し、輪をかけて退職が加速。国内に限らず起きていることは「ポテンシャル人材なのに高所得」という事件です。近日利上げなどインフレ戦略でやってきた米国はついに息を切らし激しいリストラという逆転が始まっていますが、いずれのシンクタンクも識者もこの事件(ポテンシャル人材なのに高額)は暫く戻らないと分析しています。識者でなくても容易に理解できますが。

納得感のある輩が多いかと思いますが、この前提を信じるならば、IT社会DX社会が爆速で進む中、より一層必要となる専門家依存の経営がいかに難しいかと判断される事と思います。そして同様に労働力そのものの調達が困難でかつ高額ですので、少人数でまわらない経営は選べない筈です。これが専門家不要のシステム、少数で運営できるシステム、そして超高速システムである事もまた、工数削減ひいては少数経営に寄与するという理由です。

手前味噌ながら、23年前に「EC来る!」「そして最終型はモールではなくD2Cになる!」と当時ショップサーブの開発をスタートしました。まだモールもNTTと楽天のたった2つがスタートしたばかり、アマゾンも存在しなかった時です。今モールはもちろん全盛ですが楽天もアマゾンもピーク感もあり、そして外資系も日本に乗り出してくるほどD2Cカートが台頭して来ている今です。実は23年前と同じような大きな胎動を感じたのが2019年初頭、丁度なのかもしれませんが感染症パンデミック前夜の頃です。DXという風潮から、ある種お祭り、まるで1999年のドットコムバブルの時のようでした。DXが進むのは特に国内は当然ながら、何か様子がヘンだ、すべてが窮屈だ、無理の限界を感じる。その予感を裏付ける研ぎ出しが上述のテーマでした。これをもとに再設計したのが、2023年2月リリースのショップサーブ。第3世代としておおきなメジャーアップデートとなりました。

株式会社Eストアー
代表取締役CEO
ショップサーブ最高設計責任者
石村賢一

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